2015年からネット上での炎上に関するデータを集めてきた誹謗中傷対策センター（ネクストリンク株式会社）が、2023年下半期の炎上事例の調査結果を発表した。
調査結果によると、2023年の年間炎上事案は300件以上あり（うち約170件が下半期に発生）、“SNSの利用＝いつ炎上してもおかしくない”と結論づけている。
そのため、もはや炎上をさせないよりも、炎上した場合にいかに被害を最小限に抑えかがポイントになりつつあるという。
メディアが炎上するであろう事例を独自で探し、番組等で取り上げる機会が増加していることも一因としている。
19％で2位の「TV」と、18％で3位の「YouTube」のほぼ2倍となっている。
調査結果によると、2023年の年間炎上事案は300件以上あり（うち約170件が下半期に発生）、“SNSの利用＝いつ炎上してもおかしくない”と結論づけている。
そのため、もはや炎上をさせないよりも、炎上した場合にいかに被害を最小限に抑えかがポイントになりつつあるという。
2023年下半期の炎上件数／画像は誹謗中傷対策センター公式サイトから
炎上するまでの時間は短く、スピードは速く
誹謗中傷対策センターによると、炎上が発生するメカニズムは以下の通り。これは今も昔も大きな違いはないが、近年はSNSで拡散されると同時にメディアなどで取り上げられることが増えており、炎上するまでのスピードが速くなっているという。炎上が発生するメカニズム
1.問題となる発言や投稿がされる
2.その内容が、SNSなどで拡散される
3.拡散された情報が、ネットニュースやメディアなどに取り上げられ炎上
メディアが炎上するであろう事例を独自で探し、番組等で取り上げる機会が増加していることも一因としている。
炎上件数はXがトップ 2位にTV、3位にYouTube
メディア別の炎上件数を見ると「X」（旧Twitter）が37％でトップ。19％で2位の「TV」と、18％で3位の「YouTube」のほぼ2倍となっている。
メディア別の炎上件数／画像は誹謗中傷対策センター公式サイトから
「令和4年度 違法・有害情報相談センターに寄せられた相談（作業）件数の事業者別内訳」／画像は総務省が公開した資料より
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