米玩具大手ハズブロ社、大規模レイオフ 『Magic: The Gathering』の関係者も多数解雇へ

トレーディングカードゲーム『Magic: The Gathering（マジック：ザ・ギャザリング）』を運営するWizards of the Coast（WotC）の親会社・Hasbro（ハズブロ）が大規模なレイオフを実施。

1,100人を解雇すると発表している。既にSNSなどでは解雇されたスタッフが経緯などを投稿。

Unfortunately, I will no longer be working for WotC as I was one of the many that were hit by the Hasbro layoffs.

It was an absolute dream to work on the game that I've loved playing for over 20 years. Future is unclear but I may fire up a stream after the New Year!

— Paul Cheon (@HAUMPH) December 13, 2023

『Magic: The Gathering』や『ダンジョンズ＆ドラゴンズ』のゲームデザイナーやアートディレクター、コミュニティマネージャーなどが大量に解雇されたことが明らかになっている。

WotC社の親会社はアメリカ大手玩具メーカー・ハズブロ社

Hasbro社はアメリカの大手玩具メーカー。『モノポリー』などのボードゲームや、スポンジの弾を飛ばして遊ぶ銃・NERFなどの販売でも知られている。

一方、WotC社は『Magic: The Gathering』以外にもトレーディングカードゲーム『デュエル・マスターズ』や、欧米で絶大な人気を誇るTRPG『ダンジョンズ＆ドラゴンズ』の開発で知られる。

ハズブロ社は1999年にWotC社を買収。以降は親会社として運営に関わっており、WotC社はハズブロ社の一部門「Wizards & Digital」に組み込まれている。

WotC社は好調を見せる一方、ハズブロ社全体では業績が低迷

WotC社は2020年、2019年から24%増の8億1600万ドルの収益を上げるなどの好調を見せたものの、ハズブロ社全体では近年収益が低迷。 2023年初頭にもハズブロ社は800人のレイオフを実施。今回のレイオフで合計1,900人、従業員全体の約20%が削減されることになる。

Hasbro社のCEOであるChris Cocksさんは、同社の業績低迷の原因の一つである市場の逆風について「2024年まで続く可能性が高い」と説明。ロードアイランド州プロビデンスにあるHasbro社のオフィスの売却も予定しているという。

レイオフが明らかになっている『Magic: The Gathering』関係者として、パッケージおよびプロダクト担当のアートディレクター・Mike Vaillancourtさん、ゲームデザイナーのDavid McDarbyさん、シニアコミュニティマネージャーのLarry Frumさんらの名前が挙がっている。

今回のレイオフが行われる以前から、『Magic: The Gathering』のコミュニティでは「WotC社はハズブロ社から独立するべき（Free The Wizards運動）」といった声が多く挙がっており、本件はその論調をより加速させている。