YouTubeのCEOであるスーザン・ウォシッキー（Susan Wojcick）さんが、「2022年の優先課題」と題した記事をYouTube公式ブログで公開。
YouTubeショートの累計再生回数が5兆回を突破したことを発表した。
2021年、他の動画の音声を使用してショート動画を作成できるリミックス機能として提供が開始されたYouTubeショート。現在、YouTubeショートファンドを通じて、ショート動画を収益化する手段を100カ国以上に提供している。
つまり、YouTubeショートの登場が、クリエイターにとって新たなビジネスチャンスとなったということだ。
ショート動画のみならず全体についても、世界中で年間1万ドル以上稼ぐチャンネル数が前年と比べて40%増加。
メンバーシップやスーパーチャットなどの「Paid Digital Goods（有料デジタル商品）」は、2021年に1億1千万回以上購入または更新された。
コロナ禍の中、YouTubeの経済エコシステムが、アメリカ・日本、韓国、カナダ、ブラジル、オーストラリア、EU合わせて80万人以上の雇用を支えていることを紹介した。
なお、Oxford Economicsでは日本の分析レポートについても公開しており、2020年YouTubeは日本経済に2390億円貢献、約75,970人の雇用を支えたことを明らかにしている（外部リンク）
2022年は、クリエイターとブランドをマッチングさせるサービス「YouTube BrandConnect」を通じて、ショート動画のクリエイターが広告動画をつくるための方法を模索するとしている。
YouTubeショートの累計再生回数が5兆回を突破したことを発表した。
2021年、他の動画の音声を使用してショート動画を作成できるリミックス機能として提供が開始されたYouTubeショート。現在、YouTubeショートファンドを通じて、ショート動画を収益化する手段を100カ国以上に提供している。
2021年に勃興した「YouTubeショート」
スーザンさんによれば、2021年にショートファンドから支払いを受けたクリエイターの4割以上が、従来のYouTubeパートナープログラムに参加していなかったという。つまり、YouTubeショートの登場が、クリエイターにとって新たなビジネスチャンスとなったということだ。
ショート動画のみならず全体についても、世界中で年間1万ドル以上稼ぐチャンネル数が前年と比べて40%増加。
メンバーシップやスーパーチャットなどの「Paid Digital Goods（有料デジタル商品）」は、2021年に1億1千万回以上購入または更新された。
新たな収益化モデルを模索「YouTube BrandConnect」
また、スーザンさんはYouTubeの経済・文化・社会的な影響力に対するOxford Economicsの分析レポートについても言及。コロナ禍の中、YouTubeの経済エコシステムが、アメリカ・日本、韓国、カナダ、ブラジル、オーストラリア、EU合わせて80万人以上の雇用を支えていることを紹介した。
なお、Oxford Economicsでは日本の分析レポートについても公開しており、2020年YouTubeは日本経済に2390億円貢献、約75,970人の雇用を支えたことを明らかにしている（外部リンク）
2022年は、クリエイターとブランドをマッチングさせるサービス「YouTube BrandConnect」を通じて、ショート動画のクリエイターが広告動画をつくるための方法を模索するとしている。
プラットフォームがもたらす変化
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