音楽フェス市場、2020年は9割近く消失する見込み

ライブ・エンタテインメント分野の市場調査を行うぴあ総研が、音楽フェスの市場動向に関する調査結果を発表。

2019年1月から12月に開催された音楽フェスのチケット販売額を推計し、市場規模を算出した。

調査結果によると、2019年の音楽ポップスフェス市場規模は、前年比12.1％増の330億円へと拡大。

動員数も、295万人（前年比8.5％増）と伸長するも、2020年の市場規模は前年に比べ、9割近く消失する見込みだ。

台風被害も好調だった2019年の音楽フェス

2019年は、台風の影響により日程の一部を中止したフェスがあったものの、20年目を迎えた「ROCK IN JAPAN FESTIVAL」が、開催日程を5日間に拡大し過去最大の計33万人を動員。

同じく20年目の「SUMMER SONIC」も、東京と大阪の両会場あわせて計30万人を動員するなど、盛り上がりをみせた。

老舗フェスに加えて、新興フェスも市場を活性化。都市型ダンスミュージック・フェスティバル「Ultra Japan」は6年目を迎え、計6万人を動員した。

さらに、イギリスで2003年から開催されているメタル・フェス「DOWNLOAD FESTIVAL」が、2019年3月に日本で初開催。チケットは完売した。

2020年は新型コロナで1割程度に落ち込む

一方で、2020年は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大による開催自粛が相次ぎ、音楽フェス市場規模が2019年の1割程度の水準に落ち込むと予測。

なお、ここでいう市場規模は、チケット売上の推計総額（7月25日時点での、開催済み・開催予定・中止延期情報に基づく試算）。

フェスへの来場者が支出する交通・宿泊費や飲食費や、会場設営などにかかる事業費をあわせた直接経済効果はさらに大きいという。

そのためぴあ総研では、フェスの相次ぐ中止・延期によるダメージは、ライブ・エンターテインメント産業のみならず、地域経済へも広く波及しているとみている。

有料配信ライブなど模索続くも予断許さない状況

ライブイベントは、会場に観客を入れない有料配信でライブを実施するケースも増えているが、その場合、会場までの交通機関や会場周辺の飲食店には還元されない。

一方で、人数を制限して現地で開催するライブもあるものの、観客は減っても会場費用は変わらないため、必然的にチケット価格が高騰してしまう。

イベントの主催者側は様々な試行錯誤で模索を続けているが、緊急事態宣言以降の感染者数の増加を背景に、今後も新型コロナが大きな影響を与えるのは間違いなさそうだ。

もっとも感染者数の多い東京都では7月30日、小池百合子が臨時の記者会見で、酒を提供する都内の飲食店やカラオケ店に対して8月3日から31日まで営業時間の短縮を要請。

そして、今後さらに状況が悪化した場合は、東京都独自の緊急事態宣言を発することも視野に入れざるを得ないとしており、まだまだ予断を許さない状況が続きそうだ。