アニメ監督のヤマカンこと山本寛さんが主宰する制作スタジオ・Twilight Studio（トワイライトスタジオ）がICO(Initial Coin Offering)を活用したクリエイター主体の新たなアニメ制作方式の検討を開始した。
新方式は、アニメ制作に特化した仮想通貨「トワイライトコイン」をファンが購入し、クリエイターに直接出資するという仕組み。
ファンとクリエイターの直接的なWin-Winの関係創出やクリエイターの労働環境の改善などの実現を通じて、日本のアニメ文化における革命を起こすという。
山本監督は以前から、製作委員会方式のデメリットを指摘すると同時に、クリエイターとファンが直接的につながる重要性を訴えていた。
一方、クリエイターとファンが密度高く、制作段階から連携できるよう、ファンの支援が直接クリエイターに届く環境を構築。受けた支援に応えるべく、クリエイターはクオリティのアップを目指すという、Win-Winの関係を創出していく。
すでにTwilight Studioは第1弾作品として劇場アニメーション作品『薄暮（はくぼ）』を制作中。2018年冬に完成予定の同作は、クラウドファンディングで2000万円以上の募集に成功している。
なお、新制作方式はあくまでも検討段階であり、ICO実施を約束するものではないという。
デジタル権利証は「トークン」と呼ばれ、開発した製品およびサービスなどの購入に使用できる。
新たな経済の仕組みとして近年注目されるブロックチェーン技術の応用であり、アニメやコスプレといったコンテンツにおいても発表が相次いでいる。
直近では、2017年12月29日にコスプレプラットフォーム・Cure WorldCosplayを運営するキュアが、独自トークン「Cosplay Token」を用いたICOの実施計画を発表（外部リンク）。
その2日前には、日本のポップカルチャーを世界に紹介するTokyo Otaku Modeが、オタク系コンテンツ業界に特化した仮想通貨「オタクコイン」でICOの検討を開始している（外部リンク）。
新方式は、アニメ制作に特化した仮想通貨「トワイライトコイン」をファンが購入し、クリエイターに直接出資するという仕組み。
ファンとクリエイターの直接的なWin-Winの関係創出やクリエイターの労働環境の改善などの実現を通じて、日本のアニメ文化における革命を起こすという。
山本寛監督が目指す「C2C」という革命
アニメ制作において主流となっている複数の企業が出資する製作委員会方式。リスクが分散するというメリットの一方で、本数の増加や制作コストが減少し、クリエイターが必要とするコストを得られず、低賃金という労働環境の悪化や作品の品質低下を招いているという。（1）C2C（Creator to Customer）の実現
（2）クリエイターの労働環境の抜本的改善
（3）日本のアニメーション文化の発展 本プロジェクトの目的
山本監督は以前から、製作委員会方式のデメリットを指摘すると同時に、クリエイターとファンが直接的につながる重要性を訴えていた。
ICOを活用することで、個人支援制作方式によるクリエイター主体の資金調達を実現。クリエイターに直接制作資金を集中することで、よりハイクオリティな作品を発表することができると考え、その結果として、長らく業界の課題となっている労働環境の改善も見込んでいる。山本 クリエイターが生き残るための手段の1つが、既存の「BtoC」ではなく「CtoC」（Creator to Customer）という考え方です。ビジネスモデルとして崩壊寸前の「B」（Business）の部分をいかに飛び越えて、つくり手と受け手がつながれるか。クラウドファンディングはその一例ですけど、方法はそれに限らず考えていきたいですね。 山本寛インタビュー【前編】「クリエイターやファンを舐めた結果アニメが衰退した」より
一方、クリエイターとファンが密度高く、制作段階から連携できるよう、ファンの支援が直接クリエイターに届く環境を構築。受けた支援に応えるべく、クリエイターはクオリティのアップを目指すという、Win-Winの関係を創出していく。
仮想通貨・トワイライトコインでファンが直接クリエイターを支援
新方式の検討にあたって、日本のアニメ制作に特化した仮想通貨・トワイライトコインを導入。トワイライトコイン
すでにTwilight Studioは第1弾作品として劇場アニメーション作品『薄暮（はくぼ）』を制作中。2018年冬に完成予定の同作は、クラウドファンディングで2000万円以上の募集に成功している。
福島県を舞台にした『薄暮』
なお、新制作方式はあくまでも検討段階であり、ICO実施を約束するものではないという。
アニメをはじめオタク系コンテンツ界で相次ぐICO
ICOことイニシャル・コイン・オファリングは、企業や団体などがデジタル権利証を発行。その代価として、仮想通貨を払い込んでもらい、円やドルに換金した上で事業に必要な資金を調達するという手法。デジタル権利証は「トークン」と呼ばれ、開発した製品およびサービスなどの購入に使用できる。
新たな経済の仕組みとして近年注目されるブロックチェーン技術の応用であり、アニメやコスプレといったコンテンツにおいても発表が相次いでいる。
直近では、2017年12月29日にコスプレプラットフォーム・Cure WorldCosplayを運営するキュアが、独自トークン「Cosplay Token」を用いたICOの実施計画を発表（外部リンク）。
その2日前には、日本のポップカルチャーを世界に紹介するTokyo Otaku Modeが、オタク系コンテンツ業界に特化した仮想通貨「オタクコイン」でICOの検討を開始している（外部リンク）。
山本寛監督が掲げるアニメ業界における革命
10件のコメント
匿名ハッコウくん(ID:6274)
まさかヤマカンが破産してたとかクソ泣ける
匿名ハッコウくん(ID:1650)
散々他人を誹謗中傷しているヤマカンのコインなんか買わねえよ
匿名ハッコウくん(ID:1649)
中抜きあるし自分への給料くらいにしか思ってないんじゃないの