株式会社角川グループホールディングスが3月28日（木）、2013年10月1日付で連結子会社9社を吸収合併すると発表した。組織を再編し、同年6月22日付で商号も「株式会社 KADOKAWA」に改めて新体制でのスタートを切る。
今回発表された合併の理由については「激しく変化する外部環境にスピーディーかつダイナミックに対応し、収益力とキャッシュフローの向上を図り、機動的な新規事業の展開を加速させるためには、IP（コンテンツ）・ID（顧客）を1つの会社に統合・結集する更なる組織再編が必要」と述べられている。株式会社角川グループホールディングスはグループ会社の管理・統括・営業・宣伝・資材調達を行う機能持株会社だったが、合併により自ら出版事業、映像事業、版権事業、デジタルコンテンツ事業などを行う総合コンテンツメーカーとなる。
吸収合併するのは、株式会社角川書店、株式会社アスキー・メディアワークス、株式会社角川マガジンズ、株式会社メディアファクトリー、株式会社エンターブレイン、株式会社中経出版、株式会社富士見書房、株式会社角川学芸出版、株式会社角川プロダクションの連結子会社9社。そのそれぞれが出版社・コンテンツメーカーとして規模の大きな会社であるだけに、今回の合併による業界の変化と動向には注視する必要があるだろう。2012年3月期の連結売上高において、角川グループホールディングスと合併予定の9社が占める売上高の割合は80％。
特筆すべきは、今回の合併会社の多くが、主力事業としてライトノベルレーベルを保持している点だ。
電撃文庫（アスキー・メディアワークス）
ファミ通文庫（エンターブレイン）
富士見ファンタジア文庫（富士見書房）
角川スニーカー文庫（角川書店）
MF文庫J（メディアファクトリー）
いずれもライトノベル全体のシェアを大きく占めるレーベルであり、それぞれからキラーコンテンツとも言える作品が発表されている。それが一社に集約されることで、すでに角川グループが得意としていたメディアミックス手法はまた加速度的に発展すると予想される。
さらに、商号を「株式会社 KADOKAWA」に変更したことの意味は大きく、海外展開する際に強みとなりそうだ。コーポレートアイデンティティの変化にも期待したい。合併後は各社の培ってきたブランド価値を高めながら共通機能の集約を図り、国内外での事業を強化。コーポレートブランド「KADOKAWA」を強く打ち立てていくという。
従来メディアとネットメディアの融合や、新たなプロモーションビジネスの展開は様々な分野で多くの企業の目指すところではあるが、角川グループホールディングスは2013年3月にも株式会社ドワンゴとの合弁会社として株式会社スマイルエッジを立ち上げたばかり。Web広告事業を拡大するなど、非常に積極的・意欲的な新事業への取り組みを見せている。
老舗ながらも常に最前線をひた走る角川グループの今後がどうなるのか、動向が注目される。
株式会社角川グループホールディングス | 連結子会社の吸収合併並びに商号及び定款の一部変更に関するお知らせ
http://www.kadokawa-hd.co.jp/topics/20130328_csmch.pdf
今回発表された合併の理由については「激しく変化する外部環境にスピーディーかつダイナミックに対応し、収益力とキャッシュフローの向上を図り、機動的な新規事業の展開を加速させるためには、IP（コンテンツ）・ID（顧客）を1つの会社に統合・結集する更なる組織再編が必要」と述べられている。株式会社角川グループホールディングスはグループ会社の管理・統括・営業・宣伝・資材調達を行う機能持株会社だったが、合併により自ら出版事業、映像事業、版権事業、デジタルコンテンツ事業などを行う総合コンテンツメーカーとなる。
吸収合併するのは、株式会社角川書店、株式会社アスキー・メディアワークス、株式会社角川マガジンズ、株式会社メディアファクトリー、株式会社エンターブレイン、株式会社中経出版、株式会社富士見書房、株式会社角川学芸出版、株式会社角川プロダクションの連結子会社9社。そのそれぞれが出版社・コンテンツメーカーとして規模の大きな会社であるだけに、今回の合併による業界の変化と動向には注視する必要があるだろう。2012年3月期の連結売上高において、角川グループホールディングスと合併予定の9社が占める売上高の割合は80％。
特筆すべきは、今回の合併会社の多くが、主力事業としてライトノベルレーベルを保持している点だ。
電撃文庫（アスキー・メディアワークス）
ファミ通文庫（エンターブレイン）
富士見ファンタジア文庫（富士見書房）
角川スニーカー文庫（角川書店）
MF文庫J（メディアファクトリー）
いずれもライトノベル全体のシェアを大きく占めるレーベルであり、それぞれからキラーコンテンツとも言える作品が発表されている。それが一社に集約されることで、すでに角川グループが得意としていたメディアミックス手法はまた加速度的に発展すると予想される。
さらに、商号を「株式会社 KADOKAWA」に変更したことの意味は大きく、海外展開する際に強みとなりそうだ。コーポレートアイデンティティの変化にも期待したい。合併後は各社の培ってきたブランド価値を高めながら共通機能の集約を図り、国内外での事業を強化。コーポレートブランド「KADOKAWA」を強く打ち立てていくという。
従来メディアとネットメディアの融合や、新たなプロモーションビジネスの展開は様々な分野で多くの企業の目指すところではあるが、角川グループホールディングスは2013年3月にも株式会社ドワンゴとの合弁会社として株式会社スマイルエッジを立ち上げたばかり。Web広告事業を拡大するなど、非常に積極的・意欲的な新事業への取り組みを見せている。
老舗ながらも常に最前線をひた走る角川グループの今後がどうなるのか、動向が注目される。
株式会社角川グループホールディングス | 連結子会社の吸収合併並びに商号及び定款の一部変更に関するお知らせ
http://www.kadokawa-hd.co.jp/topics/20130328_csmch.pdf
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