任天堂が、6月5日（木）のNintendo Switch 2発売を見据え、メルカリ、LINEヤフー、楽天グループの3社と製品の不正出品防止へ向けて協力すると発表した。
対象となっているのは、3社が運営する「メルカリ」「Yahoo!オークション」「Yahoo!フリマ」「楽天ラクマ」などのフリーマーケットサービス。
不正な出品に対しては、事業者側による出品削除対応のほか、情報共有を含む連携体制の構築などを進めていく。
抽選の当落でお祭り騒ぎが起こる「Nintendo Switch 2」
今回発売されるNintendo Switch 2は、2017年の初代Nintendo Switch以来約8年ぶりとなる次世代ハード。
その注目度はすさまじく、Nintendo Switch 2が発表された生配信の同時接続者数は約329万人。予約の応募者数は日本だけでも約220万人に上る。
その後、Xでは抽選結果の発表が注目を集め、VTuberや配信者の間でも当選者と落選者の舌戦が繰り広げられるなど、最早抽選自体が一つのイベントとなっている。
中でも、任天堂の公式配信番組「Nintendo Direct」（通称・ニンダイ）でナレーターをつとめる声優の中村悠一さんは、自身のXに「とりあえず 当選してる人とは絶交します」と投稿。
任天堂の言う「厳正な抽選」が本当であるとして話題を呼んだ。
任天堂、フリマサービスの「Nintendo Switch 2」転売対策
次世代ハードの発売に関しては、2020年に発売されたソニーのPlayStation 5が転売目的で大量購入されたことが大きな注目を集めた。
6月に発売されるNintendo Switch 2も、すでに各種フリーマーケット／ショッピングサイトへ定価の倍近い価格で出品されている。
メルカリ、Yahoo!オークション、楽天ラクマはこういったケースに対して、手元に無い商品の出品を禁止。商品の削除やアカウントの利用制限などの罰則も課している。
任天堂側も長らく転売対策を推し進めており、2024年6月に行われた任天堂の第84期定時株主総会では、資料内で古川俊太郎社長が転売について言及。
「各地域の事情を踏まえて、法令の許す範囲で何らかの対策ができないか検討を進めています」と説明している。
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