ゆいぴす、糖尿病薬「マンジャロ」使ったダイエット推奨を謝罪　問われるインフルエンサーの責任

キャバクラ嬢／インフルエンサーのゆいぴすさんが6月3日、糖尿病治療薬「マンジャロ」のダイエット目的での使用を推奨するかのような発言・発信をした件について、SNS上で謝罪を行った。

本件を巡っては、医薬品医療機器法（薬機法）に抵触しているのではないかと批判が殺到していた。

声明の中でゆいぴすさんは、オンラインマンジャロサービス「diet beauty」のアンバサダーを辞退したと発表。また、本業であるキャバクラ以外のインフルエンサー活動を休止するとしている。

キャバクラ嬢のオーディション番組「LAST CALL」審査員をつとめるゆいぴす

ゆいぴすさんは、高級キャバクラ・リリック東京六本木に在籍する現役キャバクラ嬢。

インフルエンサーとしても活動しており、現在YouTubeのチャンネル登録者数は21.7万人、Xのフォロワー数は13.1万人、Instagramのフォロワー数は50万人、TikTokの数は41万人を記録している。

また、「BreakingDown（ブレイキングダウン）」の運営で知られる実業家の溝口勇児さんが番組ファウンダー／MCをつとめるキャバクラ嬢のオーディション番組「LAST CALL」に審査員として出演している。

「マンジャロ打ちな？」「1ヶ月で5kg痩せました」と番組内で発言　

騒動の発端となったのは5月26日にYouTubeで公開された「LAST CALL」での一幕だ。

同番組内で、ゆいぴすさんは、オーディションの応募者に向かって「マンジャロ打ちな？」と発言。続けて、マンジャロを使用して「1ヶ月で5kg痩せました」「マンジャロ打って5kg痩せてから売れた」という実体験を語っていた。

溝口勇児さんもマンジャロについて「食欲をコントロールすることでアプローチ」し、「無理な食事制限に頼らない」効果が期待できると番組内で紹介。

また溝口勇児さんが、オンラインマンジャロサービス「diet beauty」に出資していること、同サービスの公式アンバサダーにゆいぴすさんが就任することも、番組内で明らかとなった。

溝口勇児、責任は運営側にあると発信「批判されるべきは我々」

溝口勇児さんは6月3日に自身のXを更新。

ゆいぴすさんの謝罪投稿を引用する形で「番組でもSNSでも、ゆいぴすばかりに批判が集まってしまっていることを申し訳なく思います」「今回の責任は出資者の一人であるおれや運営サイドにあります。批判されるべきは我々です」とコメントした。

その上で「この状況を重く受け止めているので、今後はおれ自身が運営に深く入るのか、体制を変更するのか、はたまた別の形を取るのか含めて、必要な見直しは行います」と今後の改善に言及。

https://twitter.com/i/status/2062179932718190593

最後に「何よりも申し訳ないのは、おれたちを信じてくれたゆいぴすを、このような形で傷つけてしまったことです。本当に申し訳ありません」と謝罪した。

なお、ゆいぴすさんは今回の謝罪の中で、前述したアンバサダー辞退に加えて「LAST CALL」のリアルイベントである「LAST CALL COLLECTION」をはじめ、「BreakingDown」「REAL VALUE」といった番組への出演も辞退すると説明している。

未承認のやせ薬としての乱用が社会問題化するマンジャロ

マンジャロは、2型糖尿病の治療薬として開発された医薬品。血糖値を下げる一方で、嘔吐や下痢などの副作用がある。

食欲を抑制する働きもあることから、美容・痩身・ダイエット目的（やせ薬）で使用されるケースが急増。また、2023年ごろより、個人間での違法転売も散見され、厚生労働省などが適応外での使用を含めて注意を呼びかけている。

直近では、東京都庁薬務課のXアカウントが、SNS上でのマンジャロの個人間売買とみられる投稿に対して、直接リプライで警告していることも注目を集めていた。

現在マンジャロは、厚生労働省から2型糖尿病の治療薬として承認されているものの、それ以外の目的で使用された場合の安全性・有効性については確認されていない（外部リンク）。

こうした適応外の使用を宣伝する行為は、薬機法第68条の「承認前の医薬品、医療機器及び再生医療等製品の広告の禁止」に抵触する可能性がある（外部リンク）。

なお、マンジャロを巡っては6月2日、20代〜30代の男女3人が、SNS上で無許可で販売・保管したなどとして、薬機法違反の疑いで書類送検されていた。

マンジャロの副作用のリスクや糖尿病患者への供給不足なども問題視される中、安易に「痩やせ薬」として喧伝したことが問題になった今回の騒動。

インフルエンサーや番組運営側が、医療品を扱うことの重大さと法的なリスクをどれだけ認識していたのか、その社会的責任が改めて問われている。