旧ジャニーズタレントの公式カレンダーが2年ぶり復活 性加害問題の風化に批判も

旧ジャニーズタレントの公式カレンダーが2年ぶり復活 性加害問題の風化に批判も
旧ジャニーズタレントの公式カレンダーが2年ぶり復活 性加害問題の風化に批判も

2025年度の公式カレンダーが発売されるなにわ男子

性加害問題の影響からか、2024年度は発売されていなかったSTARTO ENTERTAINMENT(以下STARTO社)所属タレントの公式カレンダーが、2年ぶりに復活する。

10月16日、集英社やマガジンハウスなどの各出版社が一斉に2025年度のカレンダーを発売すると発表。Xでは「カレンダー復活」がトレンド入りを果たすなど大きな反響を集めている。

なにわ男子、Aぇ! groupなどのカレンダーが各出版社から発売

STARTO社の2025年度公式カレンダーの発売は、各出版社が刊行する雑誌のXアカウントなどから発表されている。

タレントと出版社の組み合わせは、なにわ男子が『明星(Myojo)』(集英社)、Aぇ! groupが『WiNK UP』(ワニブックス)、Travis Japanが『anan』(マガジンハウス)、ジュニアが『POTATO』(ワン・パブリッシング)、関西ジュニアが『Duet』(ホーム社)となっている。

なお、Snow ManSixTONESKing & Princeなど、一部カレンダーの発売が明らかになっていないタレントも存在する。

性加害問題で指摘された公式カレンダーという利権

STARTO社所属タレントの公式カレンダーを巡っては2023年、旧ジャニーズ事務所(現SMILE-UP.)の創業者・故ジャニー喜多川さんの性加害問題を発端として、大手マスメディアによる同事務所への癒着や忖度といった批判が殺到。

特に、長年出版業界が報じてこなかった理由として、この公式カレンダーという利権の存在が指摘された。例えばオリコンの調査(※)によると、2023年上半期時点でSnow Manのカレンダーは約33万部を記録。最低でも9億円以上の売上を記録していた。

そうした影響からか同年11月、東山紀之さんが社長をつとめるSMILE-UP.(スマイルアップ)社は「2024年度のカレンダーは発売しない」と発表していた。

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旧ジャニーズ性加害問題の全容解明が求められる中で

公式カレンダーの発売が一斉に告知された10月16日には、NHKがSTARTO社所属タレントの新規起用を再開すると発表(外部リンク)。

これによって12月31日(火)に放送される「第75回NHK紅白歌合戦」に、同社所属タレントが出場する可能性も浮上。同時に、ほぼNHKの方針が定まったことで、ほぼ全ての主要なテレビ局で起用再開となった。

性加害問題を巡っては、被害者への補償を展開するSMILE-UP.社が10月15日、被害を申告した1000人のうち、510人と補償内容に合意したと発表。

また8月末までに、SMILE-UP.社の前社長・藤島ジュリー景子さんが、関連会社4社の代表取締役会長を退任したことも明らかになっている。NHKなど大手マスメディアの動きはこうした状況を鑑みてのことだ。

「問題が風化している」被害者からは批判の声

一方で、10月9日には被害者による当事者の会が会見を行い、「問題が風化している」と指摘。全容解明や被害者への誹謗中傷対策の徹底を求めた。

10月9日に行われた当事者の会による記者会見

同時に、現在のSMILE-UP.社の被害者補償の状況や対応について批判し、新たな記者会見の必要性を訴えた。

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旧ジャニーズの性加害問題を巡って

SMILE-UP.の公式カレンダー、2024年は販売せず 前年はSnow Manが9億円超の売上.jpg

SMILE-UP.の公式カレンダー、2024年は販売せず 前年はSnow Manが9億円超の売上

SMILE-UP.(旧ジャニーズ事務所)が、2024年度の「公式カレンダー」を発売しないと11月15日(水)に発表した。 故・ジャニー喜多川さんの性加害問題を発端に、批判が殺到した大手マスメディアによるSMILE-UP.への癒着や忖度。 特に、出版業界が長らく本件を報じてこなかった理由について、これらSMILE-UP.の所属タレ…

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