タレントの中居正広さんがMCをつとめるテレビ朝日系バラエティ番組「中居正広の土曜日な会」の打ち切りが決定。1月22日、テレビ朝日が発表した。
テレビ朝日は「視聴者の皆様からの様々なご意見、アドバタイザーの反応などを踏まえ、放送継続の環境になく打ち切ることを、編成幹部が中居さんに直接伝えご理解頂きました」と説明。
すでに番組の公式サイトや公式SNSアカウントも削除されている。
中居正広さんの性加害疑惑を巡っては、各社が出演番組の終了や降板を発表していた。テレビ朝日の発表によって、全てのレギュラー番組がなくなった形だ。
【中居正広さんの出演番組の対応】
「中居正広の土曜日な会」（テレビ朝日）
→1月22日に終了発表
「中居正広 ON＆ON AIR」（ニッポン放送）
→1月21日に終了発表
「中居正広の金曜日のスマイルたちへ」（TBS）
→1月20日に終了発表
「THE MC3」（TBS）
→1月20日に降板発表
「ザ！世界仰天ニュース」（日本テレビ）
→1月15日に降板発表
「だれかtoなかい」（フジテレビ）
→1月8日に放送休止発表
※その後、サンケイスポーツの取材で3月末での終了が判明
中居正広「芸能活動は支障なく」も相次ぐ番組終了
中居正広さんを巡っては2024年12月、女性への性加害疑惑および中居さんが多額の解決金（示談金）を支払っていたと報じられている。
2025年1月9日、中居正広さんは公式サイトの声明で「トラブルがあったことは事実です」と認め、一部で報じられている暴力行為を否定。
中居正広さんによる「お詫び」と題した声明／画像は公式サイトより
その上で「示談が成立したことにより、今後の芸能活動についても支障なく続けられることになりました」とコメントした。
しかし、その後出演番組の終了／打ち切り／降板などが相次いでいるほか、出演していたソフトバンクなどCMも削除されている。
社員関与疑惑で批判殺到のフジテレビ、第三者委員会設置へ
一方で、『女性セブン』や『週刊文春』からは、中居正広さんの女性トラブルにフジテレビの社員が関与しており、事態を把握していたにもかかわらず対応しなかったとも報じられた（フジテレビ側は否定）。
フジテレビは2025年1月17日、記者クラブに加盟する一部のメディアに向けて、生中継や映像なしのクローズドな記者会見を実施。
会見でフジテレビの港浩一社長は、2024年6月時点で被害者女性から相談があり、中居正広さんの性加害疑惑を認識していたことを明らかにした。
しかし、トラブルそのものへのフジテレビ社員の関与については否定。一連の騒動について、弁護士を中心とする調査委員会が調査および検証を行うと説明した。
会見自体やその内容について批判が巻き起こる中、1月21日には、フジテレビの親会社であるフジ・メディア・ホールディングス（フジ・メディアHD）が、独立した第三者委員会の設置について検討していると報じられた（外部リンク）。
海外の大手エンタメ誌「日本の芸能界にとって新たな暗い一章」
中居正広さんの謝罪声明、フジテレビの会見を経て、その余波は拡大。フジテレビに対して、各企業が自社のCMの放送を見合わせる動きが相次いでおり、その数は50社を超えているという。
一連の問題は海外メディアからの注目度も高く、1月21日には世界的に知られるアメリカの総合エンタメ系メディア「Variety（バラエティ）」が記事を公開。
「Masahiro Nakai’s Alleged Sex Scandal Prompts Advertiser Exodus at Japanese TV Giant Fuji（中居正広の性的スキャンダル疑惑で日本のテレビ大手フジの広告主が流出）」と題した記事では、フジテレビの会見や『週刊文春』の報道にも言及。
記事の最後には「このスキャンダルは、ジャニーズ事務所による性的虐待発覚の衝撃からまだ立ち直れていない日本の芸能界にとって、新たな暗い一章となる」と言及した（外部リンク）。
米投資ファンドが、フジテレビに再度記者会見を求める報道も
なお、1月22日には米Bloombergが、アメリカの投資ファンドのダルトン・インベストメンツが、21日付でフジ・メディアHDに対して「すべてのメディアが参加する記者会見を今週中に開くよう求めた」と報じられている（外部リンク）。
同社はフジ・メディアHDの株式7％を保有しており、1月14日にも書簡を送っていた。
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